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    理事長ご挨拶


    超高齢化社会に突入しているいま、テレビ画面などでも「人生100年時代をどう生きるか・・・」とか、早々と「70歳定年時代を見据えて…」とかの文字がしばしば散見されるようになりました。医療福祉界でも病気を治し支えることは勿論のこととして、健康寿命をいかにして伸ばすかということが課題となっています。健康で長生きをするために皆様はどのようなことをされていますか。ある方は仕事に精を出されているかもしれませんし、ある方はフィットネス(健康増進)に精を出されているかもしれません。また、ある方は悠々自適に過ごされているかもしれません。人生の送り方は人それぞれです。

     昨今、世の中には地域包括ケアの仕組みが出来上がっています。病気になり悪くなったら入院して治療をし、良くなったら退院して在宅生活を送る。また悪くなったら……。迅速な入退院支援をはかるため、また患者さんの不安を和らげるために地域医療連携室があり、そこには医療ソーシャルワーカー(MSW)、看護師、ケアマネージャー等が配置され、診療、医療・介護制度、費用、保険等に関するさまざまな情報を提供しながら不安のない在宅療養生活を送れるよう支援しています。

      ご自宅での生活であっても、施設での生活であってもそれぞれにいろいろなことを楽しみながら充実した人生を送れたらと思います。

    医療法人三井会神代病院理事長 神代弘道

     

    理念

    安心と生きがいを、
    患者さんとそのご家族に深めていきたい。

    (意味)
    神代病院の目指すものは、安心していただけるパートナーシップ、 そこから患者さんとそのご家族の生きがいづくりへとつなげていくことです。

    このことを職員すべての生きがいにもつなげたい、その姿勢を表現します。

     

    基本方針

    1. 私たちは、地域の方々とのふれあいを大切にしながら、患者さんとそのご家族の「安心と生きがいを」応援します。
    2. 私たちは、健康を保つための「保健」、患者さんの身体と心を理解しながら治療を行う「医療」、日常生活を支援する「福祉」を実践することで、地域医療に貢献しています。
    3. 私たちは、患者さんの知る権利、選択する権利を尊重しながら、「保健」「医療」「福祉」の融合を目指します。

     

    患者さんの権利

    私たちは患者さんの権利を尊重します。

    1. 適切な医療を受ける権利
    2. プライバシーを保障される権利
    3. 医療上の情報、説明を受ける権利
    4. 医療行為を選択する権利
    5. 諸々の権利を尊重される権利

    概要

    病院概要

    医療法人 三井会 神代病院

    理事長 神代弘道

    院長 髙田晃男

    〒830-1101 福岡県久留米市北野町中川900番地1 (TEL)0942-78-3177 (FAX)0942-78-3918

    診療科目

     内科、循環器内科、消化器内科、外科、消化器外科、肛門外科、整形外科、皮膚科、リハビリテーション科、放射線科、救急科、糖尿病内科、
    脳神経外科、呼吸器内科

    病床数

    100床

    一般病棟:42床、回復期リハビリテーション病棟:58床

    機能

    救急告示病院

    在宅療養支援病院

    沿革

    昭和49年2月 神代外科胃腸科医院開設
    昭和55年11月 神代病院開設(80床)
    昭和62年4月 病床数を100床に増床
    平成 8年8月 老人デイケア開設(現:神代病院デイケア)
    平成12年1月 医療法人 三井会として法人化
    ケアプランサービスくましろ開設
    訪問看護ステーション「野いちご」開設
    平成12年3月 ヘルパーステーション「きらら」開設
    平成12年4月 訪問入浴開設(現:訪問入浴サービスくましろ)
    平成15年2月 グループホームくましろ開設
    デイサービスくましろ開設
    平成16年7月 (財)日本医療機能評価機構認定病院に認定(Ver.4.0)
    平成16年11月 健康増進センターくましろ開設
    平成17年4月 グループホームくましろ弐番館開設
    デイサービスくましろ弐番館へ移転開設
    平成18年10月 小規模多機能ホームくましろ八重亀館開設
    平成21年7月 (財)日本医療機能評価機構認定病院更新(Ver.5.0)
    平成21年10月 高齢者複合施設くましろ館開設
    小規模多機能ホームくましろ開設
    デイサービスくましろ くましろ館へ移転開設
    平成22年1月 小規模多機能ホームくましろ弐番館開設
    平成26年7月 (財)日本医療機能評価機構認定病院更新(3rdG:Ver.1.0)
    平成27年4月 久留米市北野町中川900番地1に新築移転
    平成28年7月 住宅型有料老人ホームかねしま館開設
    令和2年8月 全館LED化を実施(グループ介護事業所を含む)
    令和3年4月 院長に髙田晃男就任
    中村栄治前院長は名誉院長就任
    令和3年4月 CT撮影装置(キヤノン製・80列)を導入
    令和3年6月 MRI撮影装置(キヤノン製・1.5テスラ)を導入
    令和3年7月 託児所を開設
    令和4年4月 地域包括ケア病床を29床→32床に増床
    令和4年7月 回復期リハビリテーション病棟 33床→45床に増床
    令和5年4月 回復期リハビリテーション病棟 45床→58床に増床
    訪問看護ステーション野いちご 神代病院内に移転
       

    施設基準

    施設基準の届出等(令和6年6月現在)

    基本診療料

    • 一般病棟入院基本料 急性期一般入院料4
    • 地域包括ケア病棟入院料1及び地域包括ケア入院医療管理料1(看護職員配置加算)(看護補助体制充実加算1)
    • 回復期リハビリテーション病棟入院料1
    • 急性期看護補助体制加算(看護補助体制充実加算1)(夜間急性期看護補助体制加算)
    • 看護職員処遇改善評価料28
    • 外来・在宅ベースアップ評価料(1)
    • 入院ベースアップ評価料38
    • 後発医薬品使用体制加算1
    • 機能強化加算
    • 療養環境加算
    • 救急医療管理加算
    • 診療録管理体制加算3
    • データ提出加算2・4(提出データ評価加算) 
    • 医師事務作業補助体制加算 1
    • 入退院支援加算 1(入院時支援加算 1)(総合機能評価加算)
    • 排尿自立支援加算
    • 感染対策向上加算2(連携強化加算)(サーベイランス強化加算)
    • 医療安全対策加算2(医療安全対策地域連携加算2)
    • せん妄ハイリスク患者ケア加算
    • 認知症ケア加算3
    • 医療DX推進体制整備加算

    特掲診療料

    • 外来排尿自立指導料
    • がん治療連携指導料
    • 院内トリアージ実施料
    • 夜間休日救急搬送医学管理料(救急搬送看護体制加算2)
    • 薬剤管理指導料
    • 電子的診療情報評価料
    • がん性疼痛緩和指導管理料
    • 二次性骨折予防継続管理料2
    • 二次性骨折予防継続管理料3
    • こころの連携指導料(Ⅰ)
    • 肝炎インターフェロン治療計画料
    • 検体検査管理加算(Ⅱ)
    • 画像診断管理加算2
    • CT撮影及びMRI撮影
    • 別添1の「第14の2」の1の(2)に規定する在宅療養支援病院
    • 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料
    • 在宅がん医療総合診療料
    • 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)
    • 運動器リハビリテーション料(Ⅰ)
    • 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)
    • がん患者リハビリテーション料
    • 集団コミュニケーション療法料
    • 医科点数表第2章第10部手術の通則の16に掲げる手術(胃瘻造設術)
    • 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
    • 入院時食事療養/生活療養(Ⅰ)
    • 酸素の購入単価(小型ボンベ 2.36円)(CE 0.18円)

    設備概要


    マルチスライスCT(64列)

    内視鏡


    MRI(1.5テスラ)

    超音波診断装置

    骨塩量測定装置

  • MRI(1.5テスラ)
  • マルチスライスCT(64列) 
  • 超音波診断装置
  • 内視鏡
  • 経鼻胃内視鏡
  • 大腸内視鏡
  • 腹腔鏡下手術器具
  • 血ガス・電離質分析装置
  • 骨塩量測定装置
  • 機械浴室(リフトバス・シャワーバス)
  • 総合リハビリテーションセンター
  • パワーリハビリ機器など
  • 常勤医師名簿

    2024年2月22日現在
      診療科 医師名 資格・所属学会
    理事長
    神代 弘道
    日本医師会 認定健康スポーツ医
    日本医師会 認定産業医
    副理事長
    内科
    髙田 由香
    医学博士
    日本内科学会 認定内科医
    名誉院長
    内科
    中村 栄治
    日本内科学会 認定内科医
    院長
    消化器内科
    髙田 晃男
    医学博士
    日本内科学会 総合内科専門医・指導医
    日本肝臓学会 専門医・指導医
    日本超音波医学会 専門医・指導医
    日本消化器病学会 専門医・指導医
    日本消化器内視鏡学会 専門医
    日本医師会 認定産業医
    日本がん治療認定医機構 がん治療認定医
    福岡県医師会 認定総合医(新かかりりつけ医)
     
    整形外科
    本松 伸一
    日本整形外科学会 専門医
    日本整形外科学会 認定スポーツ医
    日本整形学会 認定運動器リハビリテーション医
     
    外科
    緒方 裕
    日本外科学会 外科専門医・指導医
    日本消化器外科学会 消化器外科専門医・指導医
    日本大腸肛門病学会 大腸肛門病専門医・指導医
    日本消化器病学会 消化器病専門医・指導医
     
    放射線科
    内田 政史
    日本医学放射線学会 専門医
    日本超音波医学会 指導医
    日本消化器がん検診学会 認定医
     
    リハビリテーション科
    大林 武治
    日本リハビリテーション医学会 専門医
     
    外科・消化器内科
    野副 安宏
    日本消化器内視鏡学会 専門医
    一般社団法人日本外科学会 専門医
    日本消化器外科学会 認定医

    非常勤医師名簿

    2024年5月20日現在
      診療科 医師名 資格・所属学会
    月曜日
    火曜日
    金曜日
    リハビリテーション科
    伊藤 博明
    医学博士
    日本リハビリテーション医学会 臨床認定医
    日本体育協会 公認スポーツドクター
    月曜日
    循環器内科
    副嶋 利弥
    日本内科学会 認定内科医
    日本循環器学会 専門医
    日本周術期経食道心エコー認定委員会(JB-POT) 認定医
    日本心エコー図学会 SHD心エコー図認証医
    日本心血管インターベンション治療学会 認定医
    日本超音波医学会 専門医
    火曜日
    皮膚科
    名嘉眞 武国
    日本皮膚科学会 認定皮膚科専門医
    火曜日
    糖尿病内科
    副島 恵理
    医学博士
    日本糖尿病学会 専門医
    日本内科学会 認定内科医
    水曜日
    呼吸器内科
    北里 裕彦
    医学博士
    久留米大学医学部内科学講座 准教授
    日本医師会 認定産業医
    日本内科学会 認定内科医
    日本内科学会 総合内科専門医
    日本呼吸器学会 専門医・指導医
    日本呼吸器内視鏡学会 気管支鏡専門医・指導医
    日本アレルギー学会 アレルギー専門医・指 導医
    日本感染症学会 インフェクション・コントロール・ドクター
    日本感染症学会 暫定指導医
    日本禁煙学会 禁煙専門医
    日本結核病学会 結核・抗酸菌症 認定医
    日本病院総合診療医学会 認定病院総合診療医
    木曜日
    循環器内科
    原口 和樹
    日本内科学会 認定内科医
    日本循環器学会 専門医
    日本心血管インターベンション治療学会 専門医
    浅大腿動脈ステントグラフト実施基準管理委員会 浅大腿動脈ステントグラフト実施医
    日本ステントグラフト実施基準管理委員会 腹部ステントグラフト実施医

    一般事業主行動計画

     医療法人三井会は「次世代育成支援対策推進法」「女性活躍推進法」に基づき「一般事業主行動計画」を公表します。

    次世代育成支援対策推進法

    計画期間:2022年4月1日~2027年3月31日

    ○妊娠中の労働者及び子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立等を支援するための雇用環境の整備

     育児休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備として育児休業に関する規定の整備、労働者の育児休業中における待遇及び育児休業後の労働条件に関する事項についての周知

     労働者が子どもの看護のための休暇について、始業の時刻から連続せず、かつ、終業の時刻まで連続しない時間単位での取得を認める等、より利用しやすい制度の導入

    育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知

    ○働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備

     年次有給休暇の取得の促進のための措置の実施

     短時間正社員等の多様な正社員制度の導入・定着

    女性活躍推進法

    計画期間:2022年4月1日~2027年3月31日

    ○女性の活躍推進に関する取組の内容の概況

     女性が活躍できる職場であることについての求職者に向けた積極的広報

     職場と家庭の両方において男女がともに貢献できる職場風土づくりに向けた意識啓発

     育児休業からの復職者を部下に持つ上司に対する適切なマネジメント・育成等に関する研修等

     短時間勤務制度・フレックスタイム制・在宅勤務・テレワーク等による柔軟な働き方の実現

     組織のトップからの長時間労働是正に関する強いメッセージの発信

     女性労働者の積極的・公正な育成・評価に向けた上司へのヒアリング

     非正社員から正社員(※)への転換制度の積極的運用

    ○男女の賃金の差異

     正規雇用労働者 85.5%
    非正規雇用労働者 47.2%
    全労働者 73.3%

    ・対象期間  令和4年事業年度(令和4年1月~令和4年12月)
    ・賃金の範囲  基本給・各種手当・賞与を含む
    ・正規雇用労働者  正社員
    ・非正規雇用労働者  パートタイマー、嘱託を含み、派遣社員を除く

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